国内最大級の恋活・婚活マッチングアプリ「Pairs」(ペアーズ)を運営するエウレカは、全国5万人（29～59歳の男女）を対象にデート費用に関する調査を実施。コロナ前と現在を比較すると1ヶ月あたり1,767億円の経済損失が発生していることが判明した一方、全国でデートを本格再開すると1ヶ月あたり最大で4,550億円の経済効果が期待できることが明らかになりました。
(※出典：data.ai 2021年1月～12月)
調査では、まずデート1回あたりの費用について質問。コロナ前の平均費用4,313円に対し、コロナ禍以降は3,450円で863円の減少となりました。ゴールデンウィーク期間に限ると、1,517円の減少になっています。特に減った項目は、レジャー施設の入館料・利用料、飲食代、交通費が上位でした。
続いて、毎月の理想のデート回数と現実の差を調査。もしもコロナ禍ではなかった場合の理想のデート回数は平均2.2回で現実との差は約1回でしたが、20代未婚女性は理想が平均3.2回と高く、現実との差がさらに開いています。
また、コロナ禍での「デート控え」が浮き彫りに。全体の59%がコロナ要因でデートや恋活を控えており、特に女性は「控えている」が各世代60％を超える高い結果になりました。
さらに、デートによる経済効果も調べました。調査を監修した経営評論家の坂口孝則氏は「国全体で見るとコロナ禍前後では、1ヶ月あたりのデート回数×費用はなんと1,767億円もの落ち込みとなっています。同様にゴールデンウィーク期間日で計算をしても910億円の落ち込みでした」と指摘しています。
その一方、坂口氏は「今後のデート回数をコロナ禍前に戻したいと多くの方が感じており、デートが実現したら「リベンジ消費」によってコロナ禍前より多くの支出を行う気だとわかりました。その理想を現在のデート支出と1ヶ月あたりを比較すると、4,550億円も上向く可能性があります。この4,550億円が経済効果として期待できる金額です」とも語り、デート活性化による経済浮揚の効果に期待を寄せています。
この結果を受けて、同社はゴールデンウィーク中のデートを応援する『#そろそろデート再開しませんか』キャンペーンを4月25日(月)より開始。デート再開を促すメッセージを首都圏48駅のデートスポット周辺で発信するほか、デート代をサポートする「恋のお年玉」、名付けて「お恋玉」を1万人以上にプレゼントする企画を開催します。
「お恋玉」は5円(ご縁)分から3,000円分のPayPayポイントで、新宿駅メトロプロムナード広告でのピールオフ配布や渋谷モディ前での有人サンプリングほか、全国の人が応募できるTwitterフォロー&リツイートでの抽選配布も実施します。
