2020年度からスタートする教育改革。中でも小学生は英語教育の早期化とプログラミング教育の必修化が施され、生徒・先生ともに大きな変化を迎えることに。これを受けて先生への負担増が懸念されます。そこで、文部科学省は2018年度の公立小学校教職員定数について、英語を専門的に教える「専科教員」を1,000人増やすと発表。また、2020年度までの3年間で計4,000人の専科教員配置を目指しています。
個別指導の学習塾「明光義塾」を展開している株式会社明光ネットワークジャパン（東京都新宿区：田上節朗代表取締役社長）はこのほど全国の公立・私立小学校の先生221人に「2020年の教育改革に関する小学校教師の意識調査」を実施。現場で直に生徒と接する先生から、様々な意見が寄せられました。
※明光義塾調べ
これからは英語力？国語力？主体性は？
調査結果によると「人、準備期間、設備が不足している」、「時間数など今後考えていかなければならない問題がある」、「これまでの“生きる力”から“生きた力”へつなげる理想的な在り方が説かれているが、時間の確保が厳しくなってきている」など、現場の体制が追いつかず不安に思う先生の意見も多く見られました。
一方で「これからの時代、英語力は必須だと思う」、「未来の子どもたちに必要なことが盛り込まれている」、「オリンピックに向けて、近年の動向にふさわしい」といった前向きな声も。さらに「時代の要請を取り入れていて良いが、国語の時間は増やして欲しい。やはり国語力は大切」などの、単純な科目追加だけではない改革を求める意見も出ています。
都内の小学校で教鞭をとる男性は「英語力も国語力も大事だが、一番に考えるべきは主体性。生徒自らが疑問を持ち、自分たちの力で回答を探すディスカッションの時間も重要」と話しています。
調査を実施した明光2020教育改革室は2020年度教育改革について、賛同する意見と現場負担を指摘する回答を踏まえ「子どもたちと関わりのある家庭や塾といった広い範囲でこれからの教育を考えていく必要がある」と考察。「生徒自身が主体的に授業に参加し、学べる教育を学習塾は提供していく」と話しました。
明光義塾は教育改革に向けて、コーチングの手法を取り入れた「MEIKO式コーチング」を今年1月から導入しており、体操の内村航平選手が特別ヘッドコーチに就任したことで話題になっています。
