就活生や新社会人を対象に「DX に関する意識調査」を実施。若い世代のDXに対する意識が明らかに

2023/03/06
マガジンサミット編集部

突然ですが、皆様は最近耳にすることが多くなった「DX(デジタルトランスフォーメーション)」という言葉の定義をご存じでしょうか。DXとは、デジタル技術を活用して生活やビジネスをより良い方向へ変革していく事を指します。

経済産業省でもDX に参画するための学びの指針として、「DX リテラシー標準」を公表。さらに、DX を推進する立場の人間に必要な知識・能力の獲得のための「DX推進スキル標準」も公表するなど、国としても力を入れています。

今回、そんなDXについてトレノケートホールディングス株式会社では、就職活動中の学生(2023 年卒〜2025 年卒)と新卒 3 年目までの新社会人を対象に、「DX(デジタルトランスフォーメーション)に関する意識調査」を実施。様々なことが明らかとなりました。

DXに関する意識調査

調査ではまず、「DX について、アンケートの開始前にどの程度知っていたか」と質問。DX の定義を以下の 3 つに分け聞いたところ、3 つ全てを知っていた人は4.8%に留まりました。

(A)企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、競争力を高めることが目的

(B)データとデジタル技術を活用して、製品やサービス、ビジネスモデルを変革

(C)業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革

■DX について、アンケートの開始前にどの程度知っていましたか(N=500)

今回の調査では、経済産業省が公表した「DX推進スキル標準」をもとに、企業でDXを推進する際に必要となるスキルを12項目作成。各スキルを現在の自身の仕事で必要と感じるかという質問では「現時点で必要」「今後必要になるかもしれない」と答えた人の平均値が、IT 業界に就職した人と非 IT 系の業界に就職した人とでそれぞれ過半数を超える結果となりました。

■(⾮IT 系業界の⼈対象)「企業でDX を推進する際に必要となるスキル」は、⾃分の仕事で必要だと思いますか。複数回答(N=303)

続いて、上記の質問のスキル12項目について、学びたいものを聞いたところ 1 つ以上の項目を選んだ人は71.6%という結果に。(すでに身につけているスキルの場合は、より深く学びたいものを選択)

■あなたが学びたいと思うものはどれですか。すでに⾝につけているスキルの場合は、より深く学びたいものを選択してください。複数回答(N=500)

次に、企業でDXを推進する際に必要となるスキルについて、どのように学びたいかという質問では「所属する、または将来的に自身が勤める企業に学びの場を提供してほしい」と答えた人が、12項目中 9項目において 60%を超えるという結果に。

■「企業でDX を推進する際に必要となるスキル」をどのように学びたいと思いますか。複数回答(N=500)※各項⽬を「学びたいと回答した⼈」のうち、「所属する、または将来的に⾃⾝が勤める企業に学びの場を提供してほしい」と答えた⼈の割合

調査対象者に「DXに取り組んでいる企業は、そうでない企業と比べてよい印象を持ちますか」という質問では、66.4%の人が「非常にそう思う」「ややそう思う」と答えました。

■DX に取り組んでいる企業は、そうでない企業と⽐べてよい印象を持ちますか(N=500)

最後に、ITや DX について学んだ経験を今回調査した新卒 1-3 年目の若者と、別の調査で回答した 50 代のビジネスパーソンで比べたところ、14.0ポイントの差があることが分かりました。

■これまでのIT やDX について学んだ経験で、⼀番近いものはどれですか。(N=500)

今回の調査では、DX の定義を全て知っていた人は、わずか 4.8%しかいなかったことや、多くの人が「DX を推進する際に必要となるスキル」を学びたいと思っている事、また、自身が務める企業で学びの場を提供して欲しいと思っている事、新卒 1-3 年目の若者は 50 代に比べて IT・DX について学んだ経験が多いことなどが分かりました。

これらの結果を受け、トレノケートホールディングス株式会社 代表取締役社長・杉島泰斗氏は、「今回の調査では若い方の多くが IT や DX について学んだ経験が多いことも分かりました。これは、今後、デジタルネイティブ、DX ネイティブな世代がどんどん働き手に増えてくるということですから、私たちを含む、既にビジネスの現場で活躍している世代もデジタルは苦手と言っている場合ではありません。むしろ、若い世代よりもビジネスに対する知見や経験などの点で勝っている私たちが IT やデジタルの力をプラスで身につけることで、IT に親和性はあってもビジネスへの活かし方まではつながっていない若い方たちの力をより活かすことが出来るのではないでしょうか。」と語りました。

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