「残業するな」「定時に帰れ」「いいから帰れ帰れ」
現場や現状を知らず、「長時間労働改善」を強いられる上司から、頭ごなしにいわれる昨今。具体的な対策や提案がないのに、仕事が終わってないのに業務を切り上げるよう強制的・威圧的にいわれてしまう……。
こうした圧力にプレッシャーを感じたり、パニックを起こしてしまう状況を「時短ハラスメント」という。
このジタハラが問題視されているなか、あの「紙の手帳」を手がける高橋書店が日本全国20～60代ビジネスパーソン男女730名に調査（2017年11月実施）。
興味深い結果が現れた。
4割が時短ハラスメントを実感
「働き方改革」(長時間労働の改善)実施企業に勤めるビジネスパーソンの約4割が、時短ハラスメント（ジタハラ）被害につながる悩みを抱えているという。
その1位は「働ける時間が短くなったのに、業務量が以前のままのため、仕事が終わらない」という悩みが41.5％にのぼる。
8割が「紙の手帳」を活用
「働き方改革」(長時間労働の改善)実施企業に勤めるビジネスパーソンの約8割が、業務効率化・生産性の向上のために「紙の手帳」を活用。
その1位が、「毎朝紙の手帳でスケジュールやタスクを確認してから一日をはじめる」という活用例が56.4％もいた。
4割が紙とデジタルを併用
約4割のビジネスパーソンが、「紙の手帳」とデジタルツールの併用でスケジュールを管理しているという。
同調査では、「Googleカレンダーなどのデジタルのスケジュール管理ツールを利用しているか？」という問いに対し、「利用している」と答えた人が42％いた。
そのなかには、「商談相手の前でスケジュールを確認するときは紙の手帳を使い、それ以外はデジタルで管理している」（36歳会社員男性）や、「デジタルは持ち運び用、手帳は1か月の予定など少し先の予定を自分なりのアレンジや工夫を加えて確認するため用」（23 歳会社員女性）といった声もあった。
今回、調査を行った高橋書店は、社員教育の一環として実際に手帳でのタスク管理を行っているという。
「今後は、こういった自社のノウハウを生かし、今回の調査結果で明らかになった『働き方改革』（長時間労働の改善）など、時代のニーズに応える商品開発を行っていく」とも伝えていた。
