2000年以降に成人・あるいは社会人になる「ミレニアル世代」は、シェアリング・エコノミーをどれだけ日常的に関わっているか―――。
ジャパンネット銀行は2月15日、このミレニアル世代を対象とした、「シェアリング・エコノミー」に関する意識・実態調査の結果を公表した。
同調査の背景には、「ミレニアル世代が、社会や消費のあり方に大きな影響を与えるジェネレーション」としてアメリカで注目を集めているという事情がある。
米国では、ミレニアル世代がシェアリング・エコノミーと深く関わり、場所・モノ・交通手段などを多くの人と共有することで、「必要な人が、必要なタイミングで、必要な分だけ利用する」という市場をけん引しているといわれている。
では、日本はどうか―――。同社が国内の18～25歳の男女500名にアンケート調査した結果が、こうだ。
ミレニアル世代はシェアOKが6割超、親世代の3倍
今回は、場所・モノ・交通手段の3分野のシェアサービスについて調査。その結果、シェアハウス、ファッションレンタル、カーシェアなどで「利用してみたい」が6割を超えた。
また、レニアル世代のシェアサービス受容度は、親世代のおよそ3倍にのぼるという結果に。
ミレニアル世代のシェアは交流、合理的で賢い選択
ミレニアル世代の男女は、シェアサービスについて「賢い選択だと思う」と答えた人が66％。
また、「シェアサービスは経済的だと思う」（77％）、「シェアサービスは合理的だと思う」（73％）と答えた人も、それぞれ7割を超え、ミレニアル世代の大多数が、シェアサービスをお得で合理的なものと考えている。
さらに、「シェアサービスは他ユーザーとの交流のきっかけになると思う」という回答が53％。ユーザー間でのつながりを期待する人も多いことがわかった。
体験、つながり、合理性を重視…が半数以上
ミレニアル世代はそもそも、消費に対する考え方はどうなのか？
彼らのおよそ半数が、「モノをあまり持ちたくない」（51％）、「お金を使うときには合理性を重視するほうだ」（66％）、「モノよりも体験や人とのつながりを大事にしたい」（51％）という気持ちでいるという。
―――シェアサービスは、ミレニアル世代の中でますます広がりそう。
ちなみに、親世代は、「お金を払っても自分の資産にならないことに抵抗を感じる」（64％）、「人とのコミュニケーションを面倒に感じる」（79％）ということで、ミレニアル世代とは正反対。これも印象的な結果に。
